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マインド

給料が上がらないただ1つの理由と自力で昇給を勝ち取る具体的方法

もっと給料が上がればいいな…

会社で働いていれば一度はそう思うことがあるのではないでしょうか。

もっと仕事を頑張れば給料は上がるはず

もっと成果を出せば給料が上がるんだ

あなたはそんな風に思い、毎日遅くまで仕事を頑張っているでしょう。

しかしながら給料は上がらず残業代も出ず、毎日もやもやした気持ちを抱えているのではないでしょうか?

そんなあなたのモヤモヤを解消するために、今回は「給料が上がらないただ1つの理由と自力で昇給を勝ち取る具体的方法」について解説いたします。

今の日本、そして世界の流れを理解して、あなたの人生がより良くなれば幸いです。

給料が30年間上がってない事実

それではまず、この表を見てください。

この表は1997年=100とした場合の「実質賃金指数」をパーセンテージで示した「世界各国の賃金の上昇率」を表したグラフです。

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国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、1990年の日本の平均給与は425万2000円(1年勤続者、以下同)。1990年以降、平均給与はしばらく上昇しますが、1997年の467万3000円をピークに下がり始めます

その後も日本の賃金はずるずると下がり続けて、2017年は432万2000円となっています。

つまり1990年からの27年間で、上昇した給料はわずか7万円ということですよね。

上記の表からもわかるように1997年から2016年までの19年間で、先進7カ国のアメリカやドイツでも1割以上上昇しているにもかかわらず、日本は逆に1割以上も下落しています。

つまり給料が上がらないのはあなたが勤めている会社だけでなく、日本の会社のほとんどが給料が上がっていない、ということです。

給料が上がらないただ1つの理由

では次にこのグラフを見てください。

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これは日本、アメリカ、中国、それぞれの国のGDP(国内総生産)の伸び率を表したものです。

GDP(国内総生産)とは、国内で一定期間の間に生産されたモノやサービスの付加価値の合計金額のことです。

つまり、日本が儲けたお金という事ですね。

この表を見るとアメリカや中国がここ20年で順調に伸びているのに対し、日本は横ばい、もしくは下落傾向にあります。

つまり日本という国全体が「儲かっていない」という事なんですよね。

さらに次の表を見てください。

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GDPを人口で割った「一人当たりのGDP」で見ると、日本は、世界第25位(約3万8千ドル)なのです。

つまり日本人一人一人が儲ける力(付加価値を作る能力)は世界的に見ても低いんですよね。

小高齢化が進み、働き手がここ数十年で大きく減っている事がその大きな理由でしょう。

さらに言えば少子高齢化で人口が減りつつある日本のGDPは今後さらに下がり続けるものと考えられています。

給料が上がらないただ1つの理由。

それは少子高齢化が進み、今後も働き手の減少に歯止めがかからない「日本という国の会社」で勤めているからだと言えます。

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40代後半がやたら多い会社組織

僕が会社員をしていた2010年代からその流れは顕著でした。

僕の部署は10人程度の人数だったのですが、20代の社員は僕ともう1人だけ。あとは全員40代後半という人員構成でした。

しかも給料は年功序列で、自分が出した成果に関係なく、勤続年数と年齢によって給料が決まります。

毎日夜遅くまで営業活動を行い、成果を出しても月20万円以下の給料しかもらえない僕を横目に、事務所でただタバコを吸っている営業部長はその3倍以上の給料をもらっていましたね。

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経済成長を前提とした会社組織

しかしながらこれは部長が悪い訳でもなく社長が悪い訳でもありません。

なぜなら今存在しているほとんどの「会社」という組織形態は“戦後、日本の経済成長がずっと続く”という事を前提として作られているからです。

「日本は人口が拡大し続け仕事が存在し続ける。だから会社はずっとあなたを雇用してあげるし年齢が上がれば給料を上げてあげるよ」

そのような前提の元で作られた会社という組織形態は1955年から1973年までの高度経済成長期、1980年代後半のバブル経済期は上手くハマりました。

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しかしながら日本経済の停滞(転換期)と共にそれは完全に崩壊します。

「失われた30年」と言われるように日本の経済は浮上のきっかけを掴めないまま今日に至っていますよね。

とは言え、その前提条件の元で古くから雇用されている社員の給料はある程度の水準で保たれています。

ですが僕たちのような若い世代は…..

果たして会社で働いて給料が上がるのでしょうか?

会社員だと昇給が絶望的

国力が下がり続けている日本。さらに小高齢化が進み、若い働き手が少なくなり、50代以上の管理職ばかりが増える会社。


このような外的な要因の中で、果たして会社で働くあなたの給料は上がるのでしょうか?

恐らく無理でしょうね。

率直に言って昇給は絶望的だと思います。

戦後の日本のような、人口が増え続け成長期であったのならいざ知らず。

今の成熟した日本経済の中で、さらに会社という大きな組織に入り、その中で自分の給料を上げるというのは簡単なことではありません。

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諸行無常の世の中

しかしながらこれは日本だけが特別という訳ではありません。

日本の今までの歴史、さらに世界の歴史を見てみるとそれは明白です。

国の成長には必ず成長期と成熟期が現れ、それを交互に繰り返しながら発展していきます。

世界の歴史を見ても、古代ローマ、中国、ヨーロッパ、アメリカ、東南アジアとその時代その時代で経済を引っ張る国が変わっていますよね。

平家物語の一説にあるようにこの世界は諸行無常です。

万物はいつも流転(るてん)し、常に変化・消滅がたえないですので、それに抗う事は何人もできません。

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自力で昇給を勝ち取る具体的方法

ではあなたの給料を上げる事が不可能なのか?と言うとそうでもありません。

インターネットが発達した現在では、個人ビジネスでリスク無く収益を上げる事が可能となりました。

何せインターネットを使えば「世界の60億人」に対して商売ができますからね。

たとえばブロガーやYouTuber、インスタグラマーなどは分かりやすい例です。

HIKAKINやはじめしゃちょー、はぁちゅうさんなどいち早くその事に気づいた人は会社に属さなくてもどんどん自分の給料を上げています。

そうでなくても今の時代、名もなき個人が稼ぐ為の方法が無数にありますからね。

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しかしながらあなたはこのように思うかもしれませんね。

それって誰にでも出来ることじゃないよね?

先行者利益でしょ?今からじゃ遅いんじゃないの?

その通り。先行者利益はたしかに存在します。

逆にそう思って納得したのならば、まず「行動してみる」という選択肢はどうでしょうか?

インターネットが発達した現在では、数十年前と比べ本当にリスク無く自分で収益をあげる事が可能になりました。

恐らく人類の歴史の中で今ほど個人で稼ぎやすい時代は無いのではないかとさえ思いますね。

これは僕自身がひしひしと感じている事ですし、著名な経営者も口々に仰られています。

だからこそ、この記事を読んでいるあなたにはぜひ「小さな一歩」でもいいので会社に頼らずに稼ぐということに挑戦していきましょう !

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給料が上がらない理由を動画で解説

 

なお、今回のこれまでのブログ記事を動画にまとめました。

6分程度の動画なので復習の意味も込めてぜひ繰り返し見てみてくださいね。

まとめ

副業で個人でビジネスをする、あるいは独立起業する。

一昔前なら「そんな危ない事は辞めなさい」と言われたと思います。

実際僕も両親にはそんな風に言われましたしね。

しかしながら昨今の経済状況を見ると「そうせざるを得ない状況」が迫ってきています。

経団連会長とトヨタ自動車の社長が相次いで「終身雇用は厳しい」といった趣旨の発言をした事からもそれは顕著ですよね。

今の状況を理解しながらも現実から目を背け、会社という組織に依存し続けるか。

それとも今の現実を直視し、自分自身で給料を上げる道を選ぶか。

あなたが後者の道を選び、より楽しくより自由な人生が送れる事を願いつつ今日の記事を終えたいと思います。

それでは本日も最後までご覧いただきありがとうございました!

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宮本達裕
Amazon販売専門家。オンラインビジネス専門家。元トップ営業マン。勢いで起業→収入ゼロから2ヶ月で月収31万円→Amazon自動収益化&ビジネスコミュニティ主宰。詳しい経歴はプロフィールからご覧くださいね。