石油貯蔵の限界でタンカー運賃押し上げ―商船三井や共栄タンカーなど浮上

2020/04/10 09:01 
 

 OPEC(石油輸出国機構)とロシアなどの非加盟国による「OPECプラス」は9日の緊急会合(テレビ会議)で、5-6月に日量1000万バレルの協調減産を暫定的に合意した。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的規模での流行)に伴い世界のエネルギー需要が落ち込んでいることを背景に、増産姿勢から一転して調整に向かう。 

 一方、需要の落ち込みは日量2000万-3000万バレルに上るとみられ依然として供給過剰の状況だ。世界の石油貯蔵設備の能力は限界が近づき、タンカーで代替する動きが加速する可能性がある。こうした中、タンカーの運賃指標(ワールドスケール=WS)は足元、180ポイントと1カ月前の4倍近くに達している。3月中旬に一時的に異常値の250ポイントを付け、その後いったん下げてから100ポイント台前半から後半へと再び上昇基調をたどった。 

 関連銘柄として日本郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>、共栄タンカー<9130.T>、明治海運<9115.T>などが浮上する。