仮想通貨・暗号通貨・暗号資産とは？

仮想通貨・暗号通貨の、
そもそもの成り立ちと現状での実用状況を解説します。

 

仮想通貨とひとくちにいっても、
SUICAやPasmo、はたまたPaypayなどの電子マネーシステムも
見方によっては仮想通貨と意味的に言えそうな気がしますしが、
当サイトで紹介している「仮想通貨・暗号資産」と別物です。

 

そこで、
ビットコイン・アルトコイン（イーサリアム、リップル、等）の
仮想通貨・暗号資産の定義を解説していきます。

 

 

仮想通貨・暗号資産の言葉の意味と定義

仮想通貨（かそうつうか：virtual currency）・暗号通貨（Cryptocurrency）とは、
一般的にはネットワーク上での電子的な決済の手段として広く流通しているという意味ですが、
法定通貨（法貨）との比較において強制通用力を持たない、または特定の国家による裏付けのないものを指します。

 

参照：wikipedia「仮想通貨」

 

 

「仮想通貨」という言葉の意味はかなり広いですが、
2021年現在では「ビットコイン」「アルトコイン（イーサリアム、リップルなど）」を指す場合が殆どです。

 

 

仮想通貨と、（いわゆる）ネットクーポンや電子マネー等では、
対象としてかなり違いがあることから区別して考えられますが、
「デジタル通貨」と同様の意味として、
まとめて仮想通貨として広い意味で言われる場合もある可能性があります。

 

暗号資産への呼称変更（今後の方向性として）

2018年の国際会議で「暗号資産」（英: crypto asset）の呼称が使われた。

 

日本でも、
「仮想通貨」の呼称では、既存の法定通貨（上述した電子決済サービス等）と間違えやすいとのことで、
2019年5月に「暗号資産」への呼称変更などを盛り込んだ
資金決済法や金融商品取引法の改正法が国会で可決成立。

 

 

今後は「暗号資産」という呼称がより使われていく可能性もあります。

 

 

仮想通貨・暗号資産の特徴

仮想通貨・暗号資産の代表例として、ビットコインの特徴をまとめます。
（多くのアルトコインも同様の特徴があることが多いです。）

 

• 通貨の中央管理者が存在しない

政府・日銀等が管理する日本円等の法定通貨と違い、
価値を保証する中央集権的な発行主体や管理者が基本的には存在しない仕組みとなります。

 

P2P（Peer to Peer）でのトランザクション管理を参加者全員で監視する「ブロックチェーン」の仕組みによって、管理されています。

 

※日本円の場合は、日本銀行（日銀）が管理しています。
また、日常で使用される電子マネー（SuicaやPasmo等）は、日本円を電子化したものであり、
法定通貨である日本円を発行する中央銀行・日本銀行が価値を保証している仕組みとなります。

 

• 仮想通貨の発行上限が存在する（ビットコインの場合。例外あり。）

中央銀行が発行する法定通貨の場合は、国の経済状況に応じて、発行枚数を変更することができます。
仮想通貨・暗号資産には中央管理者が存在せず、発行枚数を変更することが基本的にはできない。
（一部例外のアルトコインもある。）

 

多くの仮想通貨・暗号資産では発行上限枚数が予め設定されていて、
通貨価値が維持されるように設計されている。

 

ビットコインでは、発行上限枚数が2100万枚に設定されている。

 

• 日本円・ドル等の法定通貨に換金可能（例外あり）

仮想通貨・暗号資産は基本的に、時価で売買を行うことが可能。
また、日本円、ドル等の法定通貨に換金することが可能。
（仮想通貨取引所などを利用して換金する）
（全ての仮想通貨・暗号資産が可能ではなく、例外もある）

 

一般的な電子マネーの場合は、日本円などの法定通貨に換金することができない仕組みになっている場合が多い。

 

仮想通貨・暗号資産の実用状況

世界的にビットコイン決済の利用可能店舗・サービスは増加しています。
ビットコインを使用した日常的な買い物は、日本では可能な店舗もガンガン増えてきています。

 

参照：ビットコインが使える日本のお店(ビットコイン決済対応店舗)

 

また、
投資媒体としての仮想通貨・暗号資産は引き続き注目度が高い状況です。

1ビットコイン価格は、47000ドル・500万円をこえて上昇継続中です。
（2021年2月12日現在）

 

アルトコインも軒並み価格上昇しているので、
今後、更なる注目度の高まりが期待できるでしょう。

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