日経平均に最安で投資可能!ニッセイ日経平均インデックスファンドの評価と解説

<購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンドは、2016年11月に運用開始された国内株式インデックスファンドです。

ニッセイインデックスシリーズの一つでもあり、信託報酬が最も安い日経平均インデックスファンドになっております。

【追記】
2018年2月16日をもって、信託報酬年0.18%から年0.169%に引き下げが行われました。
2019年6月27日より、年0.140%に再度の信託報酬引き下げが行われる予定です。

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ニッセイ日経平均インデックスファンドの詳細

投資対象 国内株式
ベンチマーク 日経平均株価(日経225)(配当込み)
購入手数料 無料
設定日 2016年11月21日
信託報酬 年0.169%(税別)
(2019年6月27日から年0.140%)
純資産総額 58億円
決算日 年1回(2/15)
信託財産留保額 なし
償還日 無期限
投資形態 ファミリーファンド方式
資産構成 株式…100.1%
(現物…98.2%、先物…1.8%)
運用会社 ニッセイ・アセットマネジメント株式会社

ニッセイ日経平均インデックスファンドの特徴

ニッセイ日経平均インデックスファンドはその名の通り、日経平均株価をベンチマークとしているインデックスファンドです。

今まで年0.19%と最安だったインデックスファンドよりもさらに下回る、年0.18%(現在は年0.169%)と価格競争に挑んできました。
投資家にとって少しでも年間にかかるコストが低くなれば、その分リターンも増えますのでありがたいことですね。

インデックスファンドとしては初めて日経平均の「配当込み」(日経平均トータルリターン・インデックス)もベンチマークとしているのが特徴です。

TOPIXをベンチマークとしているファンドではよく配当込み指数が見受けられますが、日経平均でもきっちりと配当込み指数で設定した本ファンドにはとても好感が持てますね。

なお2017年2月での決算で判明した実質コストは0.18%と、信託報酬として設定されているコストと同一となっております。

組入業種は?

業種 比率
電気機器 19.7%
情報・通信業 12.0%
小売業 9.4%
化学 9.1%
医薬品 7.5%
輸送用機器 6.4%
機械 5.3%
食料品 5.0%
サービス業 3.0%
建設業 2.9%

組入れ銘柄は?

銘柄 比率
ファーストリテイリング 6.3%
ソフトバンクグループ 5.1%
ファナック 4.3%
KDDI 3.3%
東京エレクトロン 2.9%
京セラ 2.5%
ダイキン工業 2.2%
信越化学工業 1.9%
日東電工 1.9%
テルモ 1.6%

日経平均(225銘柄の平均株価指数)をベンチマークとしていますので、株価の高い銘柄の値動きに大きく影響されます。
上位銘柄を見ても、値嵩株(株価が高い銘柄のこと)が多く組み込まれていますので、ファンドの値動きにも直結してきます。

運用成績・利回りは?

期間別騰落率

期間 ファンド ベンチマーク
1カ月 4.7% 4.7%
3カ月 -1.9% -1.9%
6か月 3.1% 3.1%
1年 19.3% 19.1%
設定来 28.3% 28.6%

年間別騰落率

ファンド
2018年 -10.4%
2017年 21.0%

ベンチマークは配当込み指数ですが、ほぼ同じパフォーマンスで連動していることがわかります。
今後もこのままの調子で運用していくことに期待しましょう。

純資産の推移を見てみると時々大口の売買が見受けられますが、大局的には右肩上がりの推移となっています。

分配金は?

2017年2月に初めて決算を迎えましたが、分配を出さずに運用が続けられています。

実質コストは?

対象期間 実質コスト
(旧信託報酬基準)
2018年2月
(2017/2/16~2018/2/15)
0.196%
(0.208%)

最新の実質コストは信託報酬改定後で0.196%となっています。
2018年11月より監査費用が引き下げられましたので、今後は実質コスト削減が期待できます。

個人投資家の評判は?

ニッセイ日経平均インデックスファンドの評価

現在まで日経平均インデックスファンドでは定番だった「ニッセイ日経225インデックスファンド」に代わる低コストファンドとして注目されています。
日経平均インデックスファンドで投資していた人の乗り換えも期待できますので、純資産総額の増加も期待できます。

日本株全体に分散して投資したいならニッセイTOPIXインデックスファンドの方が合理的ではありますが、日経平均に好んで投資を行いたい人には、ぴったりな投資信託となっていますのでおすすめですね。

ニッセイ日経平均インデックスファンドを購入できる会社はこちら

購入可能な会社は、SBI証券楽天証券松井証券マネックス証券岡三オンライン証券カブドットコム証券、東海東京証券、岩井コスモ証券、エイチ・エス証券、ほくほくTT証券となります。

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