ビットコインにおける多くの日本人にとっての印象は2014年に経営破たんし、
多くの資産を消失させたマウントゴックス事件騒動に終始します。
そんな中投資を失敗させていた芸能人がいます。
彼らはなぜ失敗したのか、リスクを下げるにはなにが必要なのかを考えてみました。
ビットコインにおける日本の印象はそこまで良くありませんが、
うまく利用することで儲けることができるものという認識がある人も多いでしょう。
同じような考え方を持った芸能人というのは何人かいて、
失敗談を提示してくれている方もいます。
2018年1月現在、以前は買って保有していたのに早々に売ってしまった方が失敗と言われております。
2017年1月１ＢＴＣは約10万円、2018年1月は約200万円になります。
１ＢＴＣを保有していれば、約200万円になっていたと考えれば保有していなかったら失敗と感がれられます。
過去の失敗事例を見てみるのもいいかもしれません。
ただ2018年1月のコインチェックのＮＥＭハッキング事件により、
2018年2月2日現在ＢＴＣが80万円をつけるだけ下落を致しました。
サバンナ八木やガリガリガリクソンやたむらけんじなどがコインチェックに預けていたために損したと言われております。
上記は渦中だったガリガリガリクソン氏。
早くコインチェックも事業を再開し顧客に返金できる状況になってほしいですね。
（→ その後、コインチェックは返金対応して現在は事業継続しています。）
ノブコブ吉村さんの場合
実際に有名な方だと平成ノブシコブシの吉村さんでしょう。
彼は番組のロケでビットコインの投資アプリを開発している会社に行くことになったのですが、
その時に興味を持ったので投資をすることを決意しました。
もちろん失敗談として記載されているので、
損をする立場になってしまったようですが、
その投資額はなんと100万円です。
購入当初は5万円程度の価値だったようですが、それが4万5千円にまで低下してしまったようで見事に1割ほど損をしてしまった計算になります。
しかし、2016年の2月に購入したようなので、
もし売らずに持ち続けたら2倍以上にはなっていたのですが、2017年12月末現在は1ＢＴＣ約160万程です。
保有しとけば億り人になってましたね。
何故ノブコブの吉村さんが失敗したのかというと詳細は明かしてくれませんでしたが、
一言漏らしたシーンがありました。
そのシーンにおいて出てきた言葉が「絶対に上がるという噂があった」というものなのです。
はっきり言ってしまうと、絶対に上がると解っているのなら世の中にいる投資家というのはすべからく皆さん大儲けすることができております。
そのため間違いなくデマをつかまされてしまったというか、
噂を流した人に騙されてしまったとしか言えません。
だます方が100%悪いものなのですが、
騙されてしまうのも問題があるのでしっかりと噂の真相というものは見極められるようにしてください。
また、値動きの幅が大きいため、
投資しようと考えるのであれば、長い目で見ることが大切となります。
値下がりすることもありますが、価値は過去のような急激な上がり方ではなくとも、少しずつ上がっています。
ノブコブ吉村さんのようになんとなくで始めて値段の変動に慌てたりしないように、
価格の動向をきちんと調べ、見極められるようになってからＢＴＣの投資を始めましょう。
2018年現在は150万円～200万円辺りを推移しております。
単純に買えば上がる市場では無くなってきたいので、他のコイン含め分析がより必要になってきております
何かわからないけど良さそうで手を出すと後悔の元
過去の価格推移を知っている人は、
最近の価格の底値や平均価格を知っていると思いますが、
株でもビットコインであっても投資性のある利材に関しては、
市場価格が上昇しきった状態で購入すれば、あとは下がるだけです。
例えばストップ高を更新した企業の株を慌てて購入したところで利益になるどころか、
株価を売り始めた場面で購入するためにどうしても損してしまうものです。
利益を得るためには、価格上昇し始めている段階で購入しなければなりません。
このように常に価格の天井と、底値を意識していなければ投資性のあるものは安易に手を出してしまうと高い確率で失敗をしてしまいます。
過去にはロンブーの淳さんも
他にも大失敗した芸能人もいます。
その人はロンブー淳さんでこれは投資に失敗したというよりも日本でも大騒ぎとなったマウントゴックス事件に巻き込まれていたというものになります。
これはハッカーによってビットコインを喪失した事件なのですが、
真相は全て闇の中でありおそらく彼のＢＴＣも消えてしまったのでしょう。
マウンドゴックスCEOが会社のお金を横領したという事実もありましたが、
結果としてその被害をもろに被る形になってしまい、消失してしまう形になったわけです。
会社のセキュリティが甘かったという認識があるわけですが、
どこの会社にしても、結局のところはこのような事例が起こる可能性があるわけです。
ですから、信用性の高いところを利用することがとても大事になると言っても過言ではないでしょう。
ここから出てくる教訓は間違いなく、信用できるところかどうかを見極めないと投資どころではないということでしょう。
取引所も安全ではなく気が付けばやられてしまう可能性を秘めているということを覚えておく必要があります。
信頼できるかどうかはその人の判断次第ですが、
このようなリスクをすべての会社が背負っているということを理解する必要があるのです。
信頼できるところは同じようなことにならないようにひたすらセキュリティを強化しているようですが、
どの程度信頼できるのかは自力で調べるしかありません。
教訓として信用ができない取引所を利用しない、
安心ができる取引所でも常に悪意の者に狙われているので、
取引所に置いたままにしないという危機意識を高めた騒動でもありました。
今日では取引所では二段階認証などセキュリティを強化しており、信用性の高い取引所が増えてきています。
ＢＴＣで投資をする芸能人も
ちなみに、投資を行っている芸能人もいます。
元ライブドア社長の堀江貴文さんです。
彼も将来性を感じて数千万円単位の投資をしているとも言われているのです。
この投資がどのような動きを見せたのかは定かではありません。
ただ、冷静に市場を見つめることの発言をしていることもあって、今後の動きには注目すべきところがあります。
2018年現在はもしかしたら大成功を収めているかもしれませんね。
しかし、聞いたことはある人がいても、詳しい中身まで知っているという人はなかなかいないと思われます。
では、どのようなものなのかについて知っていきましょう。
2018年に関しては、単純に金額が上がるだけではないかもしれませんので、まずは大前提を書きます。
そもそもビットコインとは？
失敗談なども多く見られますが、そもそもどういったものなのかをご存知でしょうか？
一言で言うと仮想通貨のことです。
「仮想の通貨」ということですから、目に見えて存在する通貨というわけではないです。
ちなみに、きちんと現実世界で使うことができるお金となっています。
ですから、円やドルのように通貨としての単位が存在しているのです。
BTCという単位で表されるのです。
仮想ということからわかるように、手にとって見える形はありませんからその点は勘違いしてはいけません。
イメージするのはオンラインゲームの通貨ではないでしょうか。
ゲーム内で使うことができる通貨を使うことによって、
ゲーム内でアイテムを買うことができるというものです。
またWebサイトの中だけ使えるという通貨もあって、それもまた仮想通貨と呼べるものとなっています。
違いですが、そもそもの存在している理由が異なります。
特定の場所でのみ使える仮想通貨は、企業単位で使われているものであって、その中で利益を上げることを目的としたものです。
その一方で、円やドルと同じように、経済活動を円滑化することを目的として作られた仮想通貨なのです。
世界中で日常生活の中で使えることを目指して作られていることもあって、
紙幣や貨幣があるわけではないですが、
きちんとした買い物が実現できるようになっているのです。
ＢＴＣビットコインの歴史
1つの論文からその歴史をスタートさせています。
暗号通貨と呼ばれており、暗号を利用して情報の書き換えや偽造がないようなものとしています。
2008年にサトシ・ナカモトという人物が論文を発表しています。
論文の内容ですが、従来の管理者が通貨を発行するというわけではなくて、
P2Pの仕組みを利用して分散処理をして、
暗号化の技術と組み合わせて信頼性を確保するというものだったのです。
この考えに対して有志が集まりプログラミングが行われたことにより、
2009年に初の発行となるのです。
ただ、そもそものスタートは、
ＢＴＣ問題はないのかどうかという点を検証することを目的としたゲームのような感じでスタートしたのです。
実際はテストを繰り返していただけのことであり、
それに関しては何の価値もなかったということです。
あるとき、エンジニアが1万枚とピザを交換しないという投稿をしたところ、
面白いと思った別のプログラマーがピザ屋に注文をして家に届けて1万ＢＴＣとの交換をしたのです。
これこそが、史上初の取引と言われているのです。
最初の取引はこのような形だったのですが、
これがきっかけになって通貨として使えそうと思われていき価値を持つようになったのです。
ちなみに、
価格を急騰させる理由になったのが、
ヨーロッパで発生したキプロス危機と呼ばれるものです。
2013年の3月には、キプロス政府は財政破綻の危機に瀕していたのです。
このとき、銀行予算を封鎖して、
一部を税金として没収しようとしていたのです。
しかし、投資家や資本家はそんなに簡単に話を受け入れるはずがないということもあって、
国外に財産を逃す方法を探したと言うのです。
キプロスの銀行預金よりも、ＢＴＣの方が安全だと思ったわけです。
国や企業といった発行体が存在しないことがあって、
ある日突然何かが起こってしまったとしても、
国が財政破綻を起こしても価値がなくなってしまうことも無いのです。
こうしたことがあったからこそ、
需要はキプロス国内で急増したのです。
そして、大量のお金がキプロスから流れ込んだ結果、価格急騰が起こったわけです。
2012年の12月末には1BTCで1000円だったのが、
キプロス危機が起こった3月には1BTCが5000円以上にもなっていたのです。
こうしたことがあって、経済危機の時には安全だと言われている訳です。
さらに、価値を急増させた要素があります。
それが中国マネーの流入と言うものです。
中国にはＢＴＣチャイナという取引所があったのですが、
世界最大の取引所とまで言われていたのです。
中国の富裕層は、人民元と比べて安心して資産形成が出来ると踏んで目を付けたことが普及の要因とされているのです。
そして、これこそが名をしらしめることになったきっかけなのです。
そして、闇サイトのシルクロードを2013年の10月に摘発したこともまた、業界に大きな影響を及ぼしているのです。
匿名性があって、それがあるからこそ、人気を得ることが出来たとも言われているのです。
特に、シルクロードの場合は、ＢＴＣでしか決済が出来ない仕組みになっていたということもあって、
世界中の麻薬がシルクロードで取引されていたのです。
このとき、FBIは、3万ＢＴＣを押収したわけですが、運営者である若者が140億円分を所持していたということもあって、普及ぶりを改めて知らしめる形になりました。
このことから、急激に価値をあげることになり、2013年の12月には1BTCが110000円となったのです。
最初の売買から見たら、実に55万倍もの値上がりを達成させているということです。
ですが、この急騰は、バブル崩壊のように一気に崩れ去ることになります。
2013年の12月には、中国人民銀行は金融機関に対し、通貨として流通させないと言う考えを発表したのです。
この中国の規制の影響があって、価値は一気に下落し、結果として1BTC55000円にまで落ち込んだのです。
可能性について
2014年から2015年の価格は、基本下落傾向にありました。
廃れたというわけではなくて、安定期に入ったという見方が出来るわけです。
そのものは、マウントゴックス社の件などがあって、価値が下がっていくわけですが、
それとは反対に、利用が出来る場所がどんどん増えていくこととなります。
そして、2015年に価値をあげていくことになります。
イギリスのEU離脱危機によって世界経済が混乱したわけですが、
その時にも購入が行われ、改めて安全性が指摘されることになったわけです。
2017年に入り、価値を上昇させていっています。
勢いは止まることを知らず、1BTC15万円にまで価値を高めているのです。
しかし、3月以降は中国の施策による影響があって、価格が大きく荒れているのです。
今後の動向には注視したいところなのです。
採掘量と価値
採掘（マイニング）とは、取引記録の承認作業のことです。
すべての取引の記録を取引台帳に追記しています。
その作業の処理には、膨大な取引データの整合性をとりながら正確に記録する必要があります。
この大変な作業を有志の手を借りて行っています。
取引記録を正確に記帳するには計算量の多い問題をひたすら解く必要があります。
その問題を解けた人が、報酬として新たに生成されたＢＴＣを受け取れるのです。
この通貨の新規発行のための行為を採掘（マイニング）と呼びます。
世界中で、採掘の作業をビジネスとして行っている人々がいて、そのおかげで安全性を保てているのです。
新規発行は採掘によってでしか行われませんが、無限に採掘できるわけではありません。
プログラムにて、最大発行数が2100万BTCまでと決められているのです。
さらには、記帳が一定数に到達するごとに生成されるＢＴＣの量が半分ずつ減っていきます。
ペースを見ていくと、およそ4年後に採掘による報酬が現在の半分になるのです。
発掘量が少なくなっていくことによって、競争が起こりました。
そして、早い者勝ちで手に入れることができるのに対して高速処理できるコンピュータでなければそれをできなくしたのです。
そうなると、発掘マシンの準備をするよりも、
現金をＢＴＣに交換をするという流れが出てくるわけで、
交換所がスタートしたのです。
現在では、1ＢＴＣが10万円ほどでやりとりされているといわれています。
ちなみに、価値が高くなるのは、流通量が決まっているからです。
例えば、金のようなものは、世界で埋蔵量が決まっているからこそ価値があると言われているものです。
いくらでも採掘できるのであれば、その分価値も下落してしまうわけですが、それと同じものがあるのです。
スタートはこのような感じであり、
研究者やプログラマーが研究のためにスタートしたものであって、
いつの間にか世界中に広まったのです。
ちなみに、ビットコインのプログラムそのものが自身をコントロールしているということです。
今後、どのような価値を持つことになるのかは未知数なところが大きいです。
ただ、もうすぐ発行限度枚数に達成するということもあって、
その価値はある程度一定に保たれること、あるいは更に希少価値が出て高騰する、
またあるいは、他の仮想通貨にシェアをとって変わられるといった可能性もあるのです。
ただ、よほどの悪いイメージがつかない限りは価値が大きく下がるといったことはないと思われます。
投資のメリット
今新たな通貨の形として主流になってきたところなのですが、
そのメリットを把握していない人が多いといわれています。
では、ここでメリットについて紹介します。
メリットはいろいろとあるとされていますが、
投資で儲けることができる可能性が高いことが最大のメリットと考えられます。
稼げるという要素がなければ、ここまでの普及はなかったと思われます。
投資ですから、当然損をする可能性もあるのですが、
価格上昇が起こる期待が高いこともあって、
儲けることができる可能性は十分です。
レバレッジ取引もできますから自己資金以上の投資もできるのです。
送金手数料が少ないというのもまたひとつの魅力といえます。
中央管理者がいませんから、個人間での直接送金が可能です。
ですから、手数料がとても安いという特徴があるのです。
銀行を通しての送金だと、国内では数百円、海外だと数千円にもなるのですが、
数円、取引所を通しても10円ほどになるわけです。
また、送金の時間も海外送金だと1週間以上かかることも多いのですが、
最短で10分ほどなのです。
取引は、1分の時間も大事で、
それによって結果が変わることだってあります。
それだけ大事なものですから、
取引の時間が早いというのは大きな魅力となり得るのです。
また、ボーダーレスというメリットもあるのです。
円やドルなどの法定通貨とは違って、国家による後ろ盾はありません。
これはデメリットと思われがちなのですが、実のところボーダーレスであり、国境に関係なく使えるということがあります。
日本は、世界的に見ると後進国と言われています。
ですが、海外では使えるところがたくさんありますから、
旅行の時にはとても便利に使えますし、取引の時には何かと便利というわけです。
一度海外に出てみると、その良さを認識できることでしょう。
また、トレードを行う場合には、24時間取引が可能というメリットもあります。
土日祝日といった概念などは一切関係なく、取引ができるのです。
仕事が終わってからでも、休日でも安心して取引ができるのです。
価格変動が大きなところも特徴的です。1日に10％も動くことがあるという日が結構あるということです。
ドルの動きがそれだけあればニュース速報になる時代です。
価格変動の大きなことのメリットと言ったら、利ザヤを稼ぎやすいという点があるのです。
流れにある程度把握出来るだけの能力や情報力があれば、
一気に稼ぐことだって可能かもしれませんし、反対にリスクを回避することが出来る可能性が高くなります。
そして、極めて小額での取引が可能という点も投資のメリットです。
取引に必要な金額は、どんな取引をするのかによっても異なってきますが、
取引単位がとても小さいこともあって、1000円ほどあれば投資を始めることができるのです。
ハイパーインフレの際にも対応できるものです。
自分の国の通貨がもしもハイパーインフレに陥ったとしても、
仮想通貨に変えておくことによって短期的にではありますが、
資産を守ることができるのです。
預金の封鎖が行われたとしても、銀行でお金が引き出せなくなる心配をすることがありません。
大きな将来性が期待できるとされています。
世界中の企業、有名企業がさまざまな分野においてブロックチェーン技術に注目をして取り組んでいるのです。
そういうこともあるため、将来に期待をして仮想通貨を買って保有する投資を検討できるというわけです。
投資のデメリット
投資のデメリットと言えば、どこにあるのでしょうか。
投機的側面があります。
ですから、ボラティリティが高いことから暴落と高騰を繰り返すことになります。
また、アドレスは長く、人間には間違えやすいというところもあるのです。
受け取りには、アドレスというものが必要となります。
このアドレスですが、人間にとってはもの凄く長いことに加えて、読めない組み合わせの文字列なのです。
ですから、コピペ、あるいはＱＲコードでの読みとりにして、正確に読みとりを行う必要性があるのです。
もしもアドレスを間違えるようなことがあったら、
その時点でアウトになってしまいますから注意が必要なのです。
そして、国による保証が無いという点も一つ考えられます。
政府や国の銀行ですが、そもそも正式な通貨扱いしていません。
ですから、何が起こったとしても国が保証してくれることはありません。
価値が暴落したとしても、違う人に間違って送金してしまったとしても、
ハッキングされてパソコンの中のウォレットがどうなったとしても、
取引所のたくらみによって持ち逃げされたとしても、
誰が保証してくれるわけでは無いのです。
全ては自己責任ということになるのです。
仮に国が規制に乗り出したとしたら、
使い物にならなくなるという人もいるのですが、
やはりそれ考えとしては早いというところがあります。
国が禁止したとしても、全世界でそれが禁止されるとは言えないですし、
そもそも全世界で仮想通貨を禁止にしようと言う考えがでるということにはならないはずなのです。
扱う上で気をつけたいのは、
ずばり取引所に関しての問題です。
システムというのは、とても強固なものであって、
セキュリティを破る、すなわちハッキングされる可能性はとても低いと言われているのです。
しかし、やりとりする取引所がハッキングされるケース、
それによって取引所が破綻してしまい、引き出せなくなるケースがあるのです。
また、メリットのところで紹介しましたが、
相場の変動が激しいというのはまたデメリットにもなり得るのです。
今日は値上がりしたけど、明日はどうなるか分からないというのは、
株だろうが何だろうが、投資商品においては当たり前のことですが、その変動が激しいのです。
上昇と下降の振り幅が激しいということですから、
売りのタイミングを間違えてしまったら、一気に機会損失してしまい、損をしてしまう可能性だってあるのです。
そして、導入されているお店が少ないというところもまたデメリットでしょう。
確かに希少価値があるますが、
取引の時に使うことが出来る場所がなければ需要もありません。
海外では使えるところが多いのですが、日本ではまだまだ使えるところが少ないのが欠点です。
また、決済システムについても完全に整備されておらず、
その時に何かしらとのトラブルになる可能性だってあるのです。
何よりも、デメリットは、投資におけるリスクは全て自己責任というところです。
しっかりとデータを入手すること、研究することを怠って、適当に扱っていて損害を出してしまっても、
現状は何も補償がありません。
この点についてはしっかりと理解しておく必要性があるでしょう。
起きたトラブルについて
トラブルについてです。
このトラブルの中でも、一番大きなものだと考えられるのが、マウントゴックス事件です。
これは、2014年の2月にマウントゴックス社が破綻したと言う事件です。
トラブルとして報道されたのですが、このときに注目されたのは2点です
顧客が預けていたBTCの消失、それによって、莫大な損失が出たという点です。
それから、システムのバグを利用したハッキングにより盗まれたという点です。
これが報道されたことによって、簡単にハッキングされてしまう危険なものであるという報道がされてしまったのです。
しかし、これは誤りなのです。その理由としては２つあります。
まず1つ目としては、騒動が起こったのはマウントゴックス社に問題があったと言われるところがあるのです。
マウントゴックス社の中において、システムの不備によってＢＴＣの消失が起こったということなのです。
ですから、ビットコインそのものがハッキングされてしまう、
盗まれてしまうというようなものではないということですから、
その考え方としては根本的に間違っているというわけです。
それから、もう一つの理由としては、マウントゴックス社のCEOの手によって横領されたものだということが理由なのです。
マウントゴックス社に限って言えたことではないのですが、
現状会社については駆け出しのところが多いということもあって、
信用性に欠けるところがあると言われているのです。
何かしらの規制がFXの場合はあるのですが、
取引所のついてはそのような規制はありませんか注意が必要なのです。
まだまだ出来たばかりの通貨ということもあって、世界各国における法規制が追いついていないのです。
推進を目的として、法律の整備をしようとしているところもあれば、
取引そのものを規制しようという動きもあるのです。
各国の法律の進み具合によって色々と変わるところもありますし、
規制が進むことによって言及出来なくなるところもあるでしょう。
日本についても、法整備を進めているところなのです。
Bitfinex社の事件もあります。
これは、2016年の8月の事件ですが、
当時のレートにして約80億円相当の12万BTCが盗まれたのです。
これの原因としては、セキュリティ上の欠陥をつかれたハッキングが行われたということです。
これに対して、ユーザー保証は行われましたし、
倒産も免れたものの、この会社の信用は大きく落ちたというものとなっています。
日本においても、トラブルが起こっていると言われています。
国民生活センターが、購入トラブルには注意することという旨の文章を発表しているのです。
ネット上におけるトラブルの内容としては、
仮想通貨を購入する際に、○倍の価格になる、
半年で○倍になるといったことを言われて購入したはいいけれど、
業者が出金に応じてくれないといったものとなります。
これから成長することが期待されるものではあります。
ただ、それによって他の仮想通貨の価値が上昇するとは限らないということです。
業者の中には、日本のメガバンクも関心を持っており、
仮想通貨を発行している企業との提携を行うという実験を行っていることもあって、
将来的に価値があがるということを話す場合があるのですが、
価格が上がったり下がったりすることへの関連性は無いわけです。
取り巻く法改正について
2017年の4月には、改正資金決済法が施行されたことによって、
仮想通貨交換業者の登録がないと、
国内では資金決済法上の仮想通貨と法定通貨との交換が行えないようになったのです。
購入を勧める業者の中には、会員が他の会員を紹介した場合には報酬を出すところもあるのですが、
これはネズミ講防止法というものに抵触する可能性があるのです。
ともあれ、まずは購入を勧められた場合には、登録された業者であるかを確認することが大事となります。
登録業者だから絶対に安全ということではないのですが、
少なくとも出勤が出来ないといったリスクを限りなく減らすことは出来るのです。
ちなみに、現時点では法律による救済措置も相まって、
登録業者数は0となっています。
どうしても仮想通貨への投資を考えるというのならば、
10月以降の様子を見てからでも遅くはないでしょう。
海外のサービスを使うことに対して抵抗を覚えている人もいるかと思います。
ですから、日本の企業が紹介しているものを利用しようと思う人は多いと思われます。
ですが、実際には海外のサービスの方が安全な例も多かったりしますし、
日本のサービスの方が何だかんだで危険だったりすることもあるのです。
だからこそ、どのサービスを使うのかの見極めはとても大事になります。
英語を理解していて、どんなものなのかをきちんと知ることが出来るならば良いですが、
誰もがそういうわけではありません。
国がきちんと認めているサービスが登場するまで待つというのは良い考えだと思われます。
成功例について
現在でこそ日本でも知名度が上がってきたものなのですが、
そこまでの注目はされていませんでした。
ただ、成功例というのは確かにあって、だからこそ今もなお注目されているのです。
作り出された当時、実はその価値は1円にも満たないものがありました。
ですが、ノルウェーの男性が遊び半分にて2400円分購入したのです。
その4年後には価値が何と1800万円にまでなっていたということもあって、現金に換えて家を建てたということです。
実際、購入した金額があまりにも安かったこと、
それから注目するのをすっかりと忘れていた時にふと見たらそれだけの価値がついていたということです。
価値が作り出された当初と比べて大幅に上がっていたことによる成功だと言っても過言ではありません。
世界の投資家も実際に目をつけて買いあさっているのが現状名のです。
それから、月に70万円を稼ぎ出したという人もいます。
巨大掲示板のお金を稼ぐスレッドだったとのことです。
その時の金額は13万円だったとのことでしたが、
2016年の4月には4万円だったのが2016年度末には9万円になっていたということです。
これは、セキュリティ自体は破られていないこと、電子マネーとは違うこと、
ブロックチェーンの技術が使われており、外部からの改竄がほぼ不可能であること、
世界初の暗号通貨であるということがあって、投資先に選ばれやすいということで、
投資をすることに決めたといいます。
投資をしたときの金額が95000円程度だったのに、
そこから相場がどんどん上がっていくことに従って、投資額を増やしていったと言います。
\短期的に伸びることがあるということで、
売ることと買うことを繰り返すことによって、
一気に利益を上げることに成功したということで、面白いと当人は語っているのです。
投資を行っている人はたくさんいます。
当初から株やFXに対して興味があるという人が手を出すことが多いとも言われています。
そういった人は、やはり注文や買いに対してそれらのノウハウを使うことが出来ると言うことで、大きく利益を出すことができると言うのです。
当初の元手は15万円程度だったということなのですが、
現在のところでは証拠金が数十倍はあるとのことですから、
相当の額を得ることに成功しているということです。
ただ、常に稼ぎ続けることが出来るというわけではなくて、
損をする、得た利益を削られていくことはあると言うことですが、トータルで見たときには成功出来るとのことでした。
もちろん、最初から上手く行くようなものではなくて、
試行錯誤で定期的にプログラミングを変えているということですし、
戦略も色々と練っていることに加えて、リスク管理もきっちりとやっているということです。
リスクを抱えるところは当然あるにせよ、
きっちりとやることによって利益を出すことが出来るのが投資だということを分からせてくれるところがあります。
運のいい人ということではなくて、実際にしっかりと投資を行うことは大事なことです。
先に紹介したノルウェーの男性は、結果的に得たお金をその後の投資には回さずに、
家を買うという選択をしたわけですが、そのうちの半分でも新たに投資に回していたらどうなっていたでしょうか。
投資に回したお金を増やすだけのスキルが仮にあったとしたら、
資産を更に増やすことが出来ていたはずです。
例えば、資金が1000万円あったとして、それを年間に2割増やすことが出来るとしたら、
毎月200万円を手にすることが出来るわけです。
売買に関しては、特別時間がかかるわけではありません。
そして価格の変動が激しいですから、上手くやれば短期間で大きな成果を上げることが出来るのです。
たまたま放置していたから大儲け出来たという例があるだけで、超短期的に見たら損をするケースもあることを忘れてはいけません。
トレンドについて
盛り上がりそうな分野について紹介します。
まず、マイクロペイメント×コンテンツです。
マイクロペイメンツの技術が更に進むことによって、複数のサービスにおいて同時に実装されて稼働するというイメージがあるのです。
すぐに結果を出すというものではないにせよ、
マイクロペイメンツの応用として、コンテンツの後払いなどが注目されることでしょう。
それから、MUFGCOINがもてはやされる時代がくるとも言われています。
これは、ブロックチェーン技術を使ったポイントのようなものなのです。
ですから、革新的なところは特別無いのですが、
一般メディアからしたら注目される要素が大きなところがあります。
ユーザーの利便性がアップするということ、
スマホ起点としたペイメントが身近になるとしたら、
それもまた良い材料になると言う予想があるわけです。
トレンドとしては、この他にはICOプロジェクトの崩壊というものがあります。
ICOを利用して、多額の資金を調達したプロジェクトが順次色んなパターンで崩壊していくというものです。
開発が想定よりも進んでいなかったということ、
内部分裂したりすること、
そして、トークン価格の急落といったような、
プロジェクトとしてぼろぼろになるものが多数出てくると予想されるわけです。
過去に期待されたプロジェクトの失敗や成功が今後出てくることを考えたとき、
全体的に冷めてくることが予想されるわけです。
その他の分野に関しては、盛り上がる分野としては、
国際送金であったり、ヘルスケア分野への応用であったりとします。
ただし、それらが盛り上がって成功するという可能性自体は薄いのではないかと思われます。
もしも、2016年のような、マクロ経済の混乱や不安が更広がるようなことがあれば、
その時にはビットコインの購入やそれに付随するサービスが盛り上がる可能性が十分にあると言うことです。
これによって、グローバルに展開している企業やサービスの支払い手段としての採用というのは十分にあり得ることだと思われるのです。
ただし、コンシューマー向けのサービスに関しては、まだまだ一般レベルに昇華出来るものではないと言われています。
今後のマイクロペイメント技術の進歩、それに加えて業界の結束に期待が持たれます。
仮想通貨法案の行く末
日本がどのように対応していくかについてですが、
2016年の3月に、仮想通貨を財産的価値とするといった旨の法案が閣議決定されたということです。
これによって、
インターネット上の通貨が、事実上法規制によってお金として定義されることになりました。
決済に使うことが出来るという財産的価値と認定されたことによって、
金融庁も取引状況の監視に乗り出すことになったわけです。
この法案については2016年5月の参院本会議にて可決されたものです。
そして、公布後1年以内に施行される見通しがあるのです。
ちなみに、これによって国が仮想通貨を通貨として認めたと言う人もいるのですが、
実際に認めるというところまでは言及しておらず、
仮想通貨の取引所を登録制にするといったところが今回の法律の目的と言われているのです。
現状記されているのは、金融庁が監督官庁になること、
そして仮想通貨の取引所は登録制にすること、そして技術の発展に目を光らせるといったところがあるのです。
ここで具体的なところとしては、
仮想通貨を扱う取引所については、
監督法人の監査を受けることが義務化されること、
取引業務についての帳簿書類の作成、
事業年度ごとに内閣府への書類提出なども義務づけられるとしています。
そして、内閣府が必要と判断した場合には、
業務改善の命令が出されることもあることが検討されているのです。
ここから想像出来ることは、日本においてはFXと同じように取引所の整備が進められていくと予想されているのです。
そもそも、FXが誕生した時には、
取引所の規制が甘いところがあって、怪しいところ、すぐにつぶれるところがたくさんありましたし、
レバレッジの規制が緩いところがあったりして、破産者が続出したと言われているのです。
それこそ、所有するお金の数百倍のお金を賭けることが出来たわけです。
これがあって、国によって取引所の規制を強化したことによって、
ある程度の成熟をみるようになったわけです。
ビットコインもこのような道を歩んでいくことが予想されるのです。
ここで、気になるのは、やはり仮想通貨に対しての税金がどうなるのかではないでしょうか。
現在のところは通貨として認めるところまでは行っていません。
ですから、税法的にはモノ扱いということになっています。
ですから、取引をして得たお金については、
金の取引と同じような扱いで問題が無いとしています。
それで確定申告をしたら良いという流れが大体の意見となっているのですが、
実際にはその対応をどのようにしたら良いかというのは厳密には分かっていません。
ただ、国税庁の回答としては、上記の内容で固まってきていると言われているのです。
そして、これは大手の取引所においても同じことが言えるのです。また、他の譲渡益と合わせて年間で50万円以下であれば確定申告は必要ありません。
安全性について
誕生してからしばらくの間、日本では一部の人しかしらないものでした。
しかし、2014年にマウントゴックス社の事件があったことから一躍有名になったのです。
この事件によって、
危険なものであるという不安を覚える人が得たわけですが、実はそうでは無いのです。
全ての情報を公開し、共有しているのです。
ですから、
たくさんのエンジニアが見張っているというシステムが採用されていることもあり、
不正などが起こる可能性は限りなく低いと言われているのです。
セキュリティに対しての策としては、
送金の際に電子署名をするのですが、インターネットにつながっていない状態でも出来ると言う風に、セキュリティの面ではかなりしっかりとしているのです。
ちなみに、セキュリティの面ではしっかりしているのですが、
安全面での不安要素というのは拭えないところもあります。
まず、電子マネーではないということもあって、
決済に関する法律の範疇ではないということと、
金融商品取引法における、
有価証券には該当しないという点があげられます。
これはつまり、万が一の時に対しての保証が無いということにもなります。
また、法律に則った発行主体がありません。
ですから、払い戻しの約束も存在しません。
つまりは、既存の法律には当てはまらないということになるわけです。
また、デジタルデータということもあって、
民法上の権利、それに盗難に遭った場合においての窃盗罪が当てはまらない可能性があるのです。
つまり、
もしも仮にセキュリティ万全だと言われているのセキュリティが破られてしまうようなことがあったとしたら、
その時には丸々損になってしまう可能性があるわけです。
どう考えてみてもそれは避けなければならないことですが、
現行の日本の法整備が進んでいる途中ということもあって、仕方がない部分もあるのです。
ウォレットとは？
保管には、ウォレットと呼ばれるものをあらかじめ作成する必要があります。
これは送金にも使われるものですが、
大きく分けて3つのタイプがあります。
クライアント型、オンライン型、それからオフライン型です。
クライアント型は、専用のソフトウェアをダウンロードして、
デバイス上で管理するというものです。
完全型のクライアント、そして簡易型のクライアントというものがあります。
完全型の場合、ブロックチェーン上の全取引データをダウンロードするという特徴があります。
簡易型の場合はブロックチェーンのダウンロードがありません。
オンライン型のウォレットの場合は、ネット上でのものとなります。
管理にはブラウザを用いることになります。
ネット上での管理になりますから、プライベートキーはウォレットプロバイダに預けることになるのです。
このとき、安全性に関しては、
自分の手でセキュリティを強固にしておく必要があります。
2段階認証を採用したり、パスワードを難解なものにするなどです。
ただし、どんなにセキュリティ対策を施していたとしても、
もしもウォレットがハッキングされてしまったとしたら、
簡単に盗まれてしまいますから気をつけなければなりません。
この場合の対策としては、
ウォレットがオンライン型のものの場合、
大金は預けないで少額にとどめておくことが大事になります。
オフライン型のウォレットというものもあります。
これは、インターネットにつながっていない安全なところに保管するタイプのもので、
ペーパーウォレットと呼ばれるものがあります。
オフライン型と言ったら、ネットにつながっていないわけですから、
外部からの干渉を受けることがないわけです。
つまりは一番安全と言えば安全ですが、こ
の保管に関しては物理的なものになりますから十分に気をつけることが大事になります。
もしもペーパーウォレットを無くしてしまったら、
それはプライベートキーを無くすことと同じになります。
ですから、その時点で資産は丸まるに損をしてしまうことになるのです。
これを避ける為には、何かしらの災害が起こっても大丈夫なところに保管をすることが大事です。
保管が確実であり、必要な時にすぐに取り出すことが出来るような場所を自分なりに考えて保管することが大事になるでしょう。
どの方法に関しても、一長一短のものがありますから、
自分に最適だと思われるものを選ぶことを心がけると良いでしょう。
扱うパソコンには、仮想通貨用のセキュリティ対策を施すことを忘れないようにしましょう。
購入方法について
購入方法について紹介します。
購入する時には、取引所を利用すると言うのが一般的なところです。
取引所としては、coincheckというところが良いでしょう。
ここは、業界において、もっとも勢いがあるところです。
様々な形によって決済を実現させていることもあって、提携企業を大きく伸ばしている会社でもあるのです。
ここでの購入は日本でも一番簡単に購入できるところでもあり、
メールアドレスからアカウントを作成し、電話番号の認証をして、日本円を入金するのです。
入金した後に、希望する額のＢＴＣを購入する事が出来るようになります。
例えば、株取引のように、売買注文板を見て、売り買いのマッチングが成立すれば取引完了となるところもあるのです。
売り注文の中から選んで買うのも良いですし、自ら値引き注文をして板に買い注文を載せるという方法もあります。
購入については、色んな取引所がありますから、
その中から自分の投資スタイルに合っているものを選ぶようにするのも一つの手だと言えるでしょう。
それから、取引所の中には販売所というものがあって、そこからも手に入れることが出来ます。
取引所とは違い、販売価格があらかじめ決められているところがあるのです。
販売所を運営している取引所が手数料とスプレッドで利益を得るためのモノとなっているのです。
価格があらかじめ設定されているということもあって、
金額に納得がいくならば即座に手に入れられる仕組みになっているのです。
更に、クレジットカードを使って購入するという方法もあります。
全ての取引所で採用されているわけではないのですが、
これは一番簡単に購入できる方法だと言っても良いものです。
このときの価格設定についてですが、クレジットカードで買うことが一番高くなってしまいます。
これは手数料がかかるからです。
ですが、取引所への入金の手間もかかりませんし、
ネット環境があればそれだけで完結するものですから、
色んな手続きをするのが面倒という人には便利なものです。
ただし、
実際の取引との金額差が激しいですから、
値段を気にするというのならば別の方法にするのが賢明でしょう。
例えとしたら、何か商品を購入するとき、
銀行振込で支払うのと代金引換で支払うのとどちらが良いかというところと似ているでしょう。
銀行振込の手数料よりも、代金引換の手数料の方が高くつく可能性があるというニュアンスに近いものがあるのです。
チャートの読み方
チャートの読み方は、
いつ買えば良いのか、
いつ手放せば良いのかを知るためにも絶対に知っておくべき大事なことです。
この読み方についてはしっかりと理解しておくようにしましょう。
まず、
チャートとは何かということですが、
これは、売買された過去の動きを図にしたものとなっています。
横軸に日時、縦軸に価格といった表記がされているものであり、
折れ線グラフ、面グラフ、そしてローソク足などで表示されるものです。
この中でもわかりにくいとされるローソク足について見てみましょう。
ローソク足というのは、1日の値動きを表しているものです。
始値、終値、安値、高値を長方形の四角と上下の線によって表しているもので、
それがローソクの形に似ていることから名付けられたモノとなっているのです。
ただ、ひとつ言えることは、投資の基本としては、安値の時に買う、高値の時に売るというものです。
ローソク足は、その傾向を見やすく表示したものとなっているのです。
チャートにはいくつかの種類があります。
まずは24時間チャートです。
これは1日の価格の動きを表したものであり、1日の動きがローソク足で表示されている場合、
面グラフで表示されている場合などがあって、それぞれ値動きの状況がよく分かるものとなっています。
7日間チャートというものもあります。
これは、1週間の動きを表したもので、ある程度の期間を取ることによって、
上昇トレンドになっているか、下降トレンドになっているかどうかが確認出来るのです。
ただし、上昇トレンドになっているからと言って、その次も上昇傾向にあるかといったらそうではないのです。
それと同じように、下降傾向にあるといったら、
価格としては読めないところもあるわけですが、
株と同じように、買えば誰かが買うことによって、その値段はあがりますし売ることによって値段は下がります。
そこに至るまでにはそれなりの要因があることをしっかりと理解しておくことが大事になるのです。
1週間というスパンの場合ですと、
上昇や下降につながるトレンドの要因は何かをきちんと捉えておくことが大事になります。
例えば、マスコミの報道、法定通貨の動き、それにビジネスの広がりに、経済情勢など、チェックするところは多岐に渡るのです。
それから、14日間チャートと呼ばれるものもあります。
これは、さらにもう1週間の動きを拾ったものです。2週間に渡るチャートということもあって、
さらに上や下降のトレンドがはっきり分かるものとなっているのです。
この上昇や下降がはっきりと見えないという場合には、
相場の変動が少ない時期であって、売買には向かない時期と捉えることが出来るのです。
ビットコインは24時間休むことなく取引がされているものですが、
それによって休むことなく相場の変動が行われているのです。
この相場の変動を利用して、手持ちの資金を使って取引を行うのです。
資金が大きければ、それだけ利益のプラス幅が大きくなるというものなのです。
ちなみに、信用取引の場合は、自分が持っている資産の5倍や7倍、25倍と言った金額での取引が実現出来るのです。
安く買ったものが値上がったときに売るだけではなくて、
下がったときでも差額があれば儲けになるというのが株取引とは違う点だと言えます。
メリット：
・海外への送金を瞬時に済ますことが可能。
・送金手数料がほとんどかからない。
・導入する店舗は初期費用がかからない。
デメリット：
・相場の変動が激しい。
・導入されている店舗が少ない（使えるところが少ない）。
・決済システムがまだ完璧に整備されていない。
そして何よりのデメリットは、
投機にはつきものの「リスクは全て自己責任」があります。
そのために、よく調べてデータや情報を精査することを怠り、
損害を出したとしても損害を被った分の補償をどこかが行ってくれるわけではないということを十分に理解していなければなりません。
上記のようにビットコインの実情がよくわからないまま購入してしまうということがないようにしなければなりません。
また初心者ならば、ノブコブの徳井さんのように少額から手を出すことが望ましいのではないでしょうか。
１日に10％動くことも結構ある。値幅の大きさが魅力
ひとつは値動きの大きさだ。
米ドル/円が１日で10％＝約10円も動けばニュース速報が流れるレベルだが、
ビットコインではその程度の値動きは月に数日はある。
１米ドル＝122円から116円に突っ込んだ8月24日（月）、
米ドル/円の上下の値幅は4.8％だったが、翌日には14％の値幅があった。
価格変動が大きいことのメリットは利ザヤを稼ぎやすいという点がありますが、
それは価格の動きをある程度把握し予測できる知識と情報を持っていなければなりません。
変動率が高いということは、売り時と買い時を見誤れば、
大きな損害が出やすいということでもあります。
また価格変動が大きいので価格が急に暴落したからといって慌てて売り出すよりも、
ロングポジションで様子見をしていると、
再びさまざまな要因で値が上昇することが多々あります。
といっても価格が天井の時に購入するような危険性は避けなければなりません。
確実に利益得そうな価格推移に売り出すというのが基本的な構えですので、
そのためも損害を出さないように最低ラインの買値価格をチャートを見ながら把握しておく必要があります。
できれば取引開始2009年からの価格推移を知り、
全体の価格の流れをつかむ必要がまずあります。
その後、価格が上昇した要因と暴落した要因を調査し、
その要因による価格変動がどのような動きになるかを知ることがまず大切。
最低限で過去3か月、できれば半年…の価格推移の流れと世界経済情勢を合わせて知る必要があります。
また1日の中でも価格変動が大きい点にも着目する必要があります。
価格の安値の範囲を知り、この価格以上では買わないと決めておくことが重要ですね。
投資において、一番気になるのはこれからの動きでしょう。
値がここまで高くなっていることもありますから、
これ以上は値上がりしないと考えている人も中にはいるのかもしれません。
そういった人からしてみると、投資には価値が無いということになります。
ですが、
ビットコインの価値が上がるのかどうかの予測は難しいとしても、
価格が大きく上がる可能性はまだまだ残されているのです。
まず一つとしては、
ＢＴＣの認知が日本においてやっと広まってきたということ、
それから政府の法的規制が2017年度の4月からようやくスタートしたことです。
それまでは危険があるのでは？と思われていたところもあったため、
手を出しにくいとされていたわけですが、ようやく普及し始めたという点なのです。
欧米の場合は支払いの手段として用いられるのが当然なのですが、
ようやく日本ではごく一部の店舗において試験的に利用がされたところなのです。
どこでも使えるようになって、
円との両替が盛んに行われるようなインフラ整備が進めば、
使う人も増えることになりますし、需要がアップすれば更に値が上がることになります。
ちなみに、発行枚数の上限が決まっています。
このことも値段が跳ね上がる要因となっているのです。
今の時代、すでに発行限度枚数の8割が発行されていると言います。
発行限度枚数が2160万枚と決められている枚数が上限に達したとき、どれだけの高値がつくのかに注目が集まるでしょう。
売買禁止といった中国政府が実施しているマイナス要因もあります。
発行枚数が限界に近づいてきたことから、決済のスピードも低下してきていますし、
新しい仮想通貨のライトコインというものも登場してきたこともあって、
取引高1位の座がどうなるのかにも注目が集まります。
ただし、法定通貨と同じような安心感があって、
簡単にはナンバーワンの座は奪われないとは言われています。
まとめ
今後、価値は数百万円を越えるとも言われており、
その動向には注目が集まると共に、買うならば今がチャンスとも言えるわけです。
もちろん、投資の商品として、1BTCであっても簡単に購入を決めることが出来るようなものではない価格にはなっています。
ですが、仮想通貨というものの先を見たとき、投資をする価値は十分にあると思われます。
追記 2021年1月
ビットコイン価格ですが、2021年1月10日現在、1ビットコインあたり420万円を超えています。
ガチホしておけばよかったですね！！！
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